宅配業者、携帯電話会社、銀行、通販サイトなどを名乗るSMS(ショートメッセージ)やメールに書かれたリンクは、開かないのが基本です。本物の会社を名乗って偽のサイトに誘い、IDやパスワード、カード番号を盗む「フィッシング」の可能性があるからです。確かめたいときは、メッセージのリンクではなく、自分でブックマークした公式サイトや公式アプリから確認しましょう。
この記事では、警察庁の「フィッシング対策」のページをもとに、よくある手口、見分けにくい理由、ふだんの対策、入力してしまったときの対処を整理します。
フィッシングとは
警察庁によると、フィッシングは、実在のサービスや企業をかたって、偽のメールやSMSで偽サイトに誘導し、IDやパスワードなどの情報を盗んだり、マルウェア(悪意のあるアプリなど)に感染させたりする手口です。
情報を盗まれると、アカウントを乗っ取られてお金を奪われたり、通販サイトで勝手に買い物をされたりすることがあります。また、マルウェアに感染すると、スマホの電話帳の情報が盗まれたり、自分のスマホがフィッシングSMSの送り元になってしまうこともあるとしています。
よくある手口
警察庁は、次のような相談の例を紹介しています。
| 名乗る相手 | メッセージの例(要約) | 起きたこと |
|---|---|---|
| 銀行 | 「重要なお知らせ」のメールのURLから口座番号・暗証番号を入力 | 知らない口座に送金された |
| クレジットカード会社 | 「カード情報の確認」のSMSからカード情報を入力 | 身に覚えのない支払い |
| 大手通販サイト | 「不正ログインでアカウントをロックした。解除はこちら」のSMS | IDとパスワードを入力してしまった |
| 宅配業者 | 「不在のため持ち帰りました」のSMSから、荷物追跡のアプリを入れた | 電話帳の番号に、同じSMSが大量に送られていた |
警察庁は、文面には「個人情報の漏えい」「不正アクセス検知」「取引の停止」など、あせらせてログインさせようとするものが多いとしています。
見た目では見分けにくい
警察庁は、次のように説明しています。
- メールの送信元の名前やアドレスは、かんたんに偽装できる。表示されている送信元だけで本物かどうかを判断するのは難しい
- スマホのメールアプリは、パソコンより表示される項目が少ないことがあり、さらに判断が難しくなる
- メールのリンクは偽装でき、本物によく似たドメイン名の偽サイトも多いため、見た目でリンクが本物かどうかを判断するのは非常に難しい
つまり、「見分けるコツ」に頼るより、リンクを開かずに公式サイトから確かめる習慣のほうが確実です。
また、警察庁は、金融機関がIDやパスワードなどをメールやSMSで問い合わせることはないとしています。
ふだんの対策
警察庁が挙げている対策は次のとおりです。
- メールやSMSのリンクは、安易にクリックしない。公式サイトをブックマークしておくか、公式アプリを使う
- OSやアプリを更新して、スマホやパソコンを安全な状態に保つ
- 携帯電話会社などの迷惑メッセージブロック機能を使い、不審なSMSが届きにくい設定にする
- IDとパスワードを使い回さない。覚えられない場合はパスワード管理アプリなどを使う
- 銀行や通販サイトのワンタイムパスワードを使う。指紋や顔認証などの認証方法を使うとより安全
確認の順番
メッセージにリンクがあり、ログインや入力、アプリのインストールを求めている?
- はい → リンクは開かない。次へ。
- いいえ → それでも、内容は公式サイトで確かめる。
本当に用事があるか気になる?
- 気になる → ブックマークした公式サイトか公式アプリを自分で開いて確認する。
- 心当たりがない → 開かずに削除する。迷惑メッセージブロックの設定も見直す。
もう開いて、何か入力してしまった?
- はい → 下の「入力してしまったとき」の手順へ。
入力してしまったとき
警察庁は、被害に遭ったときの対応として、次のことを挙げています。
- パスワードを変える:ふだん使っているIDやパスワードを入力してしまった場合は、同じIDやパスワードを使っているすべてのサービスで、すぐにパスワードを変更する
- サービスの会社に相談する:不正送金の被害は金融機関に、クレジットカードの不正利用はカード会社に相談する。補償の制度や相談窓口がある場合がある
- 警察に相談する:被害に遭った場合は、最寄りの警察署か、警察のサイバー事案のオンライン受付窓口に通報・相談する。フィッシングサイトを見つけた場合は、そのURLを「フィッシング110番(インターネット・ホットラインセンター)」に通報する
宅配業者を名乗るSMSからアプリを入れてしまった場合は、ほかの人へのSMS送信に使われることがあるので、携帯電話会社やスマホのメーカーの案内も確認しましょう。
あわせて見直したいこと
警察庁は、フィッシングサイトへの誘導の手段や手口は日々変わっているとしています。最新の手口は、警察庁のページから案内されている「フィッシング対策協議会」のニュースで確認できます。
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参照情報
以下はいずれも2026年10月28日確認。
